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リモートワークの廃止は進んでいる?日本の企業は?GAFAは?廃止する企業が増えつつあるのはナゼ

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「リモートワークの廃止」や「原則出社への切り替え」を唱える大手企業が近年増え、インターネット上でニュースとして取り上げられることがしばしばあります。“働き方の転換期”とも言える現代ですが、コロナ禍以降においてリモートワークで働いてきた会社員やフリーランスにとっては、少し耳が痛い話ではないでしょうか。

そこで本記事では、リモートワークの廃止や現状について、GAFAなど大手各社の傾向やデータを踏まえて解説します。今後の働き方のヒントが掴めるかもしれないので、ぜひ最後までチェックしてみてください。

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リモートワークは廃止になりつつあるのか?近年の傾向とは

リモートワークは廃止になりつつあるのか?近年の傾向とは

「リモートワークの廃止」に踏み切る企業が増えており、2020年のコロナ禍から5年以上の月日を経て、リモートワークの見直しが進みつつあります。

たとえばGAFAの中でもAmazonは、明確に「原則週5日出社」を打ち出しました。

また、テックビズで働く“1,000名以上のフリーランスに会い、サポートしてきたプロ”である三澤知史さんは、2025年の夏時点で以下のようなコメントをしています。

フルリモートでの稼働を希望されるフリーランスの方は一定数いらっしゃいます。ただ、市場全体で見ると、弊社でお預かりしている案件の中でフルリモートが可能なものは、現状では約2割程度にとどまっています。

出典:優秀な人材はフリーランスに多い?法人CSで働くプロに聞いてみた


その事実を裏付けるかのように、国土交通省「令和6年度テレワーク人口実態調査-調査結果(概要) -」のテレワーク実施頻度では、次のような結果が出ています。

令和6年度 テレワーク人口実態調査 -調査結果(概要) -
※「雇用型テレワーカー」=雇用型就業者のうち、これまでテレワークをしたことがある人

出典:「令和6年度 テレワーク人口実態調査 -調査結果(概要) -」国土交通省


「1週間当たりの平均日数(日/週)」の部分を見ても、週に1日以上テレワークを実施する人の割合は、コロナ禍をきっかけとして2020年(令和2年)から増加していますが、2021年以降は徐々に減少している傾向が分かります。
とくに、フルリモート勤務=週5日のリモートは顕著に減少の一途を辿っていることから、自分が働く会社での「リモートワークの廃止」に直面したという方もいるのではないでしょうか。

その一方で、常勤で働くことだけが増えているわけではありません。ご紹介した「令和6年度テレワーク人口実態調査-調査結果(概要) -」では、“出社とテレワークを組み合わせるハイブリッドワークが定着傾向”とまとめています

事実、前述のインタビューにおいてテックビズの三澤さんは「出社とリモートの併用(ハイブリッド)やフル出社を求められる案件も根強く残っている」とも話しています


ただしGAFAの一つであるGoogleでは、2021年時からハイブリッドワークを進めていたものの、近年ではそれを見直すようなコメントも出しています。そのため、もしかしたら日本国内の他の企業においても、ハイブリッドワークの見直しなどが徐々に起こりうるかもしれません。

リモートワークは本当に廃止へと進むのか?

リモートワークは本当に廃止へと進むのか?

これまで、リモートワークのメリットは、さまざまなWebサイトで紹介されてきました。

それらをまとめると、おおよそ以下の3つの要素になります。

① 好きな場所で働ける

リモートワークならば、世界中どこでも働くことが可能です。自宅はもちろん、カフェやコワーキングスペース、旅行先など、好きな場所で仕事をすることができます


自宅で仕事ができると、家事や育児、介護と並行して働くことも可能になります。さらに、通勤の必要がなくなるため、満員電車での苦労もなくなるでしょう。

② 通勤時間が必要なくなる

リモートワークでは通勤の必要がないため、通勤時間を削減することができます。特に自宅で働く場合、通勤時間はゼロになるので、その分の時間を有効に活用できます。


睡眠時間を増やす、朝食をゆっくりと摂るなど、朝の時間をリラックスして過ごすことができます。

③ 遠方の仕事も獲得できる

リモートワークならば、遠隔地の仕事も受けることができます。常駐案件の場合、自宅から通勤可能な範囲の仕事しか選べませんが、リモートワークでは居住地は問題となりません。


例えば、大阪に住んでいても東京の企業からの仕事を受けることができます。これにより、選べる仕事の範囲が大幅に広がります。フリーランスの中には、海外在住で日本の仕事をリモートワークで行っている人もいます。

さらに、言語能力があれば、海外の仕事を日本で受けることも可能です。

上記のようなメリットがありながら、リモートワーク廃止が進める企業多いのはナゼなのでしょうか?

その理由としては、「対面コミュニケーションの重視」を挙げる企業が多くあります。

リモートワークの廃止にあたり、前段で例に挙げたAmazonやGoogleにおいては、「(対面の方が)学び、練習し、育み、企業文化を強化するのが容易」や「直接顔を合わせることで生まれるアイデアや、コミュニティ構築の重要性」と説いています。


実際、過去のテックビズメディアの記事「未経験エンジニアを3年でPMOにした「コミュニケーション能力」とは」でも紹介をしたとおり、学術研究においては「ソフトウェア開発プロジェクトにおける失敗要因の多くは、コミュニケーション不足にある」という指摘があります


このような“コミュニケーション不足への懸念”から、大手はリモートワーク廃止による対面コミュニケーションの加速へ踏み切ったのかもしれません。また、こうした傾向や方針の影響から、中小企業も同じように調整を進めていることが考えられます。

世間的に廃止が進む影響で、リモートワークを探すのは難しいのか

世間的に廃止が進む影響で、リモートワークを探すのは難しいのか

現在までさまざまな変化があったことから、リモートワークのお仕事を見つけ出す・もしくは参画するのが、やや難しい世の中にありつつあるのかもしれません。

とはいえ、日本では“働き方改革”によってテレワークの議論も進んだことから、昭和や平成のころのような「働くこと=絶対に現場で勤務すること」といった感覚は、すでに常識から遠くなりつつあります。


ここまで本記事では、リモートワークの廃止やハイブリッドワークにある陰りに注目してきましたが、テックビズにおいてリモートワークの案件は一定数しっかりと残っています。しかしながら「自分のスキルでリモートワークのお仕事ってあるのかな」「フリーランスになって大丈夫か不安…。ちゃんとリモートワークの案件に参画できるのかな」といったお悩みの方もいると思います。


テックビズでは、ただ案件を紹介するだけでなく、実は無料でキャリア面談を実施しています。最適な案件のご紹介はもちろんのこと、今後の自分の働き方や現在の状況なども相談することが可能です。

一歩を踏み出したことで、いまの状況がより良く変わるかもしれません。ぜひこの機会に、まずは相談だけでもしてみてはいかがでしょうか?

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執筆者

テックビズメディア責任者

テックビズメディア責任者

プログラミングの専門校と大学を卒業後、SIerに入社。 プロジェクトマネージャーとして大手通販サイトの保守運用チーム20名を管理。転職後、人材会社のメディアマーケティング責任者として10以上のメディアのSEO(Search Engine Optimization)をおこない、1年間で集客を200%アップさせる。2022年に株式会社テックビズに入社。

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